企業研修に使える！防災体験施設9選

防災意識を高めるために、企業の研修に防災体験施設を取り入れてみませんか？

この記事では、企業の研修で役立つ全国の防災体験施設9選を紹介し、それぞれの研修内容や特徴を解説します。

企業研修が可能な施設9選

防災について意識を高めておくには、事前に研修を行い、防災の知識を身につけることが重要です。ここでは、防災に関する企業研修ができる施設を9つ紹介します。いざというときに適切に対応できるよう、企業研修を行いましょう。

札幌市民防災センター

▲出典:札幌市民防災センターHP

住所	札幌市白石区南郷通6丁目北2-1
電話番号	011-868-3535
休館日	年末年始および第1・第3月曜日（祝日の場合は翌日）
実施可能な体験	地震体験・消火体験・防風体験・救急体験・煙避難体験・災害バーチャル体験など

札幌市民防災センターでは、さまざまな災害について体験できます。体験学習のほかにオリジナルのボードを使い防火や防災に関する情報提供や展示も行っています。災害時の対応を向上させる企業向けの研修も行っております。実際に災害現場での活動が豊富なインストラクターによるガイダンスを受講可能です。

施設内の展示は多言語対応で、展示リーフレットや車椅子の貸し出しなど、バリアフリーにも取り組んでいます。現在2階では能登半島地震に関するライブラリを設置しており、先に起こる地震について知識を深め、防火や防災について考える機会になるでしょう。

KIBOCHA

▲出典:KIBOCHA

住所	宮城県東松島市野蒜字亀岡80番
電話番号	0225-25-7319
休館日	毎週火曜日
実施可能な体験	ロープワーク・浄水体験・担架作り・防災キャンプなど

KIBOCHAは旧野蒜小学校の建物をリユースした施設です。身の回りのものを使った担架作りやほふく前進体験など、火事や災害の際に役立つ知識を体を動かしながら学べるため、大人から子どもまでおすすめできる施設です。

子ども向けの防災室内パークも備え付けられており、遊びながら防災について学べると好評です。また、施設内では食事や宿泊、会議なども可能で、さまざまな用途で利用できます。

東日本大震災で被災した施設という側面も持ち、被災備品の展示や映像資料の展示などを通して震災の記憶や防災の教訓などを伝える活動も行われています。

そなエリア東京

▲出典:そなエリア東京

住所	東京都江東区有明3丁目8番35号
電話番号	03-3529-2180
休館日	月曜日（月曜日が祝日のときは翌平日が休館日）年末年始・臨時休館あり
実施可能な体験	津波避難体験・東京直下72hTOUR（地震後72時間を生存する体験・学習）・自助体験など

そなエリア東京は防災体験学習施設で、地震発生後の支援が少ない期間を生き抜く知恵を伝えることに重点を置いた施設です。

施設内には、地震によって壊れた街並みが再現されています。タブレット端末の貸し出しを行っており、出題されるクイズを楽しみながら防災について学ぶことができます。

また、地震や津波からの避難体験ができるコーナーがあるほか、二次被害についても知識を深めることが可能です。施設内の売店は防災グッズが販売されており、施設内で学んだことをすぐに実践し、生活に取り入れられます。

そなエリア東京がある東京臨海防災公園は、災害時には緊急災害現地対策本部が設置される想定になっており、広域支援部隊のベースキャンプや災害時医療の支援基地としての機能を果たしています。

池袋防災館

▲出典:池袋防災館

住所	東京都豊島区西池袋2丁目37番地8号
電話番号	03-3590-6565
休館日	毎月第1火曜日・第3火曜日と第3火曜日の翌日（国民の祝日の場合は直後の平日）年末年始（12月29日～1月3日）
実施可能な体験	防災体験ツアー・救急体験・地震体験・煙体験・消火体験など

池袋防災館は、館内でさまざまな防災体験ができる施設です。

施設の特徴として防災体験ツアーが充実している点が挙げられます。約1時間40分の基本ツアーのほか、50分ほどで終わるショートツアーも用意されており、体験者の都合に合わせてコースを選べます。昼間に参加することが難しい人には、毎週金曜日に開催されるナイトツアーがおすすめです。

そのほか、お子様が生まれたばかりの保護者を対象にした応急手当講習会や、外国人向けの防災体験を行う講習もあるなど、幅広いニーズに合わせたツアーが開催されています。

ツアー以外に、施設内では災害体験や図上訓練が可能です。図上訓練とは、想定される災害への対処を地図に書き込んでいく訓練のことです。災害図上訓練や、机上訓練とも呼ばれます。

名古屋市港防災センター

▲出典:名古屋市港防災センター

住所	名古屋市港区港明1丁目12-20
電話番号	052-351-1100
休館日	月曜日（祝休日の場合はその直後の平日）・第3水曜日年末年始（12月29日～1月3日）
実施可能な体験	地震体験・煙避難体験・防災ワークショップなど

名古屋市港防災センターは、伊勢湾台風をはじめとした自然災害による被害や防災に関する知識を伝えるために作られた施設です。

館内には地震体験室や煙避難体験室があり、地震や火災などに対する意識を高められます。

阪神淡路大震災のときに活躍した本物の防災ヘリコプターである「なごや2」が展示されており、機内に入ることもできます。

また、定期的に防災に関する企画展やワークショップなどが開催される点が特徴です。

予約制の館内講座も行われており、災害に関する知識をより深く把握できます。

京都市市民防災センター

▲出典:京都市市民防災センター

住所	京都市南区西九条菅田町7
電話番号	075-662-1849
休館日	月曜日（祝日・1月17日、9月1日を除く。祝日の場合は翌平日、その日が第2火曜日の場合はさらに翌日）第2火曜日（祝日を除く）年末年始（12月28日～1月4日）
実施可能な体験	地震体験・消火体験・防風体験・救急体験・煙避難体験・災害バーチャル体験など

京都市市民防災センターは、災害時に必要となる知識を実体験と共に学べる施設です。

半日単位で災害の疑似体験を主とした「防災体験」を実施しており、予約なしで参加できます。防災体験の参加者は、各体験室を用いて地震や強風などの自然災害を体感し、災害時の心構えや必要な知識を身につけられます。

施設内には自由体験ができるコーナーもあり、ラインナップは通報訓練や消防士体験などさまざまです。また、4階の講習室では各種法定講習を行うことがあります。

大阪市立阿倍野防災センター あべのタスカル

▲出典:大阪市立阿倍野防災センターあべのタスカル

住所	大阪市阿倍野区阿倍野筋3-13-23
電話番号	06-6643-1031
休館日	水曜日･毎月最終木曜日（祝日の場合はその翌日）年末年始（12月28日～1月4日）
実施可能な体験	バーチャル地震体験・消火体験など

大阪市立阿倍野防災センターあべのタスカルは、今後起こる可能性が高いとされる南海・東南海地震・南海トラフ巨大地震など、大きな自然災害に関する知識を身につけることを目的とした施設です。

この施設は全部でエリアが13箇所あり、7つの体験コースを事前に予約して体験学習ができます。エリアには高さ6mのスクリーンを使って災害を体験できるタスカルシアター、消火や減災の方法を学ぶエリア、起震装置と映像による震度7体験などがあります。

館内はバリアフリーに取り組んでおり、障害のある方でも必要な技術を学べるとして人気の施設です。バーチャル地震コーナーでは、阪神淡路大震災で観測された震度7の地震を体験できます。

広島市総合防災センター

▲出典:広島市総合防災センター

住所	広島市安佐北区倉掛二丁目33番1号
電話番号	082-843-0918
休館日	日曜日・祝日・振替休日8月6日年末年始（12月29日～1月3日）
実施可能な体験	防災講座・地震体験・降雨体験・避難体験・火災体験など

広島市総合防災センターは、火災をはじめとしたさまざまな災害時に適切な判断・行動がとれるように、楽しみながら防災への意識・知識を身につけることを目的とした施設です。

市民研修やこども研修、事業所研修や法定講習など、さまざまな研修を施設で実施しています。事前に申し込みをすることで体験学習に参加でき、より身近に災害を感じることも可能です。

事業所研修では半日～1日単位の研修だけではなく、病院やホテルなどで働く方々を対象とした宿泊研修も実施しています。

福岡市民防災センター

▲出典:福岡市民防災センター

住所	福岡市早良区百道浜１-3-3
電話番号	092-847-5991（体験予約用ダイヤル）
休館日	月曜日・毎月最終火曜日（7月21日～8月31日の夏休み期間を除く）年末年始（12月28日～1月4日）
実施可能な体験	VR防災体験（火災・地震・風水害）・煙避難体験・消火体験・地震体験・強風体験

福岡市民防災センターは、さまざまな災害を模擬体験し、災害に関する意識や知識を深められる施設です。

事前に予約することで参加ができ、10名以上40名以下の団体の場合は災害体験に加えて講習を受けることもできます。体験コースでは4つのブースを利用して約1時間20分の体験ツアーに参加でき、VRでの災害体験や消火訓練などができます。

そのほか、施設内では防災の仕組みや人工呼吸や応急手当などについても学べるため、幅広い災害で役立つ知識の習得が可能です。

さらなる防災力の強化にはBCPの策定がおすすめ

防災体験施設で災害体験に参加することで、従業員の防災意識やスキルを高められます。

また、知識に体験が伴うことで、「災害直後にどのように行動すればよいか」判断ができるようになります。

また、施設での体験や得た知識を活かし、企業全体で「災害後にどのように事業を継続するか」を共有・議論することが重要です。

企業全体の防災力を強化したいときは、BCPを策定しましょう。BCP（Business Continuity Planning）は、自然災害、テロ、システム障害などの緊急事態が発生したときに、企業が事業を継続するための計画です。予期せぬ危機が発生した場合に、企業が受ける損失を最小限に抑え、事業を継続・早期に復旧することを目的としています。

BCPマニュアルの作り方については、以下の記事で紹介しています。

BCP策定の作成方法がわからない場合、トヨクモの『BCP策定支援サービス（ライト版）』がおすすめです。『BCP策定支援サービス（ライト版）』なら1ヶ月15万円（税抜）で、短期間でのBCP策定が可能です。

防災体験施設を活用して企業の災害対策を強化しよう

防災体験施設には、企業向けの講習やプログラムが用意されているところがあります。企業全体で防災への知識を高めるために、利用してみることをおすすめします。

施設での体験を踏まえてBCPを策定すれば、効果的なものができるでしょう。

BCPを自社のみで策定することが難しい場合は、トヨクモの『BCP策定支援サービス』の活用をご検討ください。最短1ヶ月でBCPを策定できるため、早急に緊急時への備えを作りたい企業におすすめです。