ハザードマップの作り方とは？作成のメリットや作成後の注意点を解説

各家庭、企業ごとにオリジナルのハザードマップを作成することで、自然災害の被害を最小限に抑えることが可能です。ここではハザードマップの作り方とそのメリット、さらにハザードマップを作成したあとの注意点などについて考えてみましょう。

ハザードマップの作り方

ここでは、自宅や会社を起点としたオリジナルの「ハザードマップ」の作り方を解説します。自治体が公開しているハザードマップをベースにして、避難所や避難経路などの情報を加味し、オリジナルのハザードマップを作成しましょう。

ハザードマップを作る前に準備するもの

まずは、マイハザードマップ作成に必要なものを準備しましょう。

まず必要なものは、国や自治体が配布しているハザードマップです。役所で受け取ることができますし、自治体のホームページからもダウンロード可能です。

次に、自宅や会社周辺の地図を用意します。避難所まで一覧できるものが望ましいでしょう。家族や社員全員で共有できるように、関係する場所についての地図も用意します。

準備した地図に避難経路や危険なポイント、役立つ拠点などを書き込むために、筆記用具も揃えておきます。

手順①ハザードマップの情報を記載する

ハザードマップは、自然災害の種類ごとに作成されています。

たとえば水害の場合、洪水ハザードマップや内水ハザードマップなどです。水害が発生した場合の浸水想定区域や危険箇所などをハザードマップに記載しましょう。

台風や大雨のケースも想定し、土砂災害ハザードマップの確認も忘れないようにします。水害以外にも地震であれば、地震ハザードマップや宅地ハザードマップにも必要な情報が記載されています。

これらの情報を元に、さまざまな自然災害の危険情報を記入しましょう。

手順②自宅の位置と避難所・避難場所を記入する

危険情報や危険箇所を記入した上で、自宅位置と避難所・避難場所をマイハザードマップに記入します。通学している学校の場所や仕事場も記入しましょう。

ここで注意したいのが、避難所・避難場所です。避難所・避難場所は自然災害によって変わるケースがあります。たとえば地震が発生した場合、一般的には地域ごとに決められた避難所・避難場所へ避難しますが、自宅やオフィスに倒壊の危険がなければ屋内に止まっていたほうが安全です。

しかし、もしその場所が洪水の危険地域にあるのであれば、避難所など安全な場所へ向かわなければなりません。自然災害ごとに、適切な避難所・避難場所を地図に記入しましょう。

手順③自宅から避難所・避難場所までの避難経路を確認する

3つ目の手順は、避難経路の確認です。自宅や会社に留まることが危険で、避難所・避難場所などの安全なところまで避難しなければならない場合、どの道を通って避難場所までたどり着くのか、ルートを記入します。国や自治体が公開しているハザードマップに載っている情報を元に、安全なルートを選択しましょう。

安全と判断できるルートは、自然災害によって異なる場合があります。とくに河川の近くや、傾斜地や裏山のそばなど、たとえ道路が広かったとしても、それぞれの自然災害において安全と判断される条件が異なってくるので、ケースバイケースで避難経路を確認します。

手順④実際にその経路を歩いて危険性がないか確認する

避難経路を書き込んだら、実際にそのルートを歩いてみましょう。

想定どおりの時間で避難場所まで辿り着けるか、ハザードマップ上では見えなかった危険箇所はないかを詳細に確認します。

想定する避難経路沿いにある塀が古ければ倒壊の危険性があったり、思っていたよりも道が狭かったり電柱などで通行の妨げになったりなど、地図では見えてこない危険性が歩くことで見えてきます。

また、自宅において、子どもがいる家庭では子ども目線で危険がないかを調べることも忘れないようにしましょう。

ハザードマップを作るメリット

マイハザードマップを作成するメリットは、いくつもあります。被災時の避難ルートの確認はもちろん、地域の自然災害リスクを知るきっかけにもなります。

以下でメリットについて解説します。

地域の災害リスクを把握できる

国や自治体が公開しているハザードマップをもとにマイハザードマップを作成すれば、自宅やオフィス、学校がある地域の災害リスクを把握できます。

例えば、以下のような災害リスクについて認識することが可能です。

• 地震が発生した場合に津波が来るリスク
• 台風が襲来した場合に高潮になるリスク
• 大雨による洪水・内水のリスク
• 土砂災害のリスク

災害リスクを事前に把握しておくことで、万が一の事態で適切に判断・行動することができます。

避難経路を確認できる

避難場所を知っていても、避難経路まで詳細に把握している人は多くはありません。いざ自然災害が発生したときに、どのルートで避難するのがベストなのかを確認しておきましょう。

たとえば、東日本大震災では、どのルートを選ぶかの選択が、生死を分けるようなケースもありました。ハザードマップで避難経路を作成したら、実際そのルートを歩いてみましょう。避難経路を歩いてみることで、地図上だけでは分からなかった、周りの環境や危険な場所を把握できます。

ハザードマップを作ったあとの注意点

マイハザードマップは作ったら終わりではありません。想定される自然災害や地域の状況は年々変化します。家族の状態、オフィスの環境なども変化するでしょう。

ここからはハザードマップを作ったあと、対応すべき点について考えてみます。

ハザードマップは定期的に更新する

マイハザードマップは、定期的に更新しましょう。

新しく道ができたり、長期的な工事が行われていたり、地域の状況は刻々と変化します。国や自治体が公開するハザードマップも、頻繁に更新されます。

大きな自然災害が発生したあとには更新されるケースが多いので、定期的にチェックしましょう。現在の状況ですぐに活用できるハザードマップを常に所持しておくことが大切です。

避難経路や避難場所で新しく気づいた点や修正点があればその都度更新して、マップの情報が現状と一致するようメンテナンスしましょう。

家族や社員全員に周知する

ハザードマップは、家族や従業員全員への周知が大切です。災害が発生した時に、家族全員が常に家に揃っているとは限りませんし、従業員の働く場所も仕事の状況によってさまざまでしょう。

避難経路や避難場所が共有できていれば、のちに合流して安全を確認できます。いざというときに焦らないように、避難経路と避難場所を避難訓練など災害対応について話しあえる機会をうまく使って周知徹底するようにしましょう。

ハザードマップ以外に企業ができる災害対策

ハザードマップ作成以外にも、企業ができる自然災害対策は数多くあります。

たとえば、安否確認システムの導入、非常食および防災グッズの備蓄、BCP対策などです。いずれも企業がとる対策としては重要なものなので、しっかりとした準備をしましょう。

安否確認システムの導入

自然災害発生時、企業にとって大切なことは従業員およびその家族の安否確認です。従業員数が増えれば増えるほど、安否確認に時間がかかります。避難場所が決まっていても、大きな企業になると全員が同じ場所に集まれるわけではないですし、外出先で被災するケースもあります。

対策としては、安否確認システムの導入がおすすめです。トヨクモの「安否確認サービス2」は連絡先を登録しておけば、気象庁の災害情報と連動して自動で確認連絡を一斉に発信してくれます。送信だけでなく回答結果も自動で集計してくれるため、連絡や集計の手間を省き、スムーズに安否確認を行うことが可能です。

トヨクモ安否確認サービス2無料お試し　https://www.anpikakunin.com/trial

非常食や防災グッズの備蓄

地震などで帰宅困難者が発生した場合に備えて、非常食や防災グッズを用意します。

非常食は、従業員1人あたり3日分の水と食料を備蓄するのが一般的です。

なぜ3日分かというと、内閣府の帰宅困難者対策のガイドラインで、帰宅困難者を原則として3日間は帰宅を抑制する方針を示しているためです。

3日間帰宅を抑制するということは、その間社内に泊まるということになるため、寝袋や毛布などを用意する必要があります。被災時期が夏であれば熱中症対策、冬であれば防寒対策を考慮した防災グッズの備蓄が求められます。

BCP（事業継続計画）の策定

BCPを策定しておくことも大切です。

BCPとは「Business Continuity Plan」の略称で、日本語では事業継続計画を意味します。

自然災害やテロ、感染症などの緊急事態に備え、被害を最小限に抑えたり、被害が出た場合には迅速に復旧することで事業を継続するための計画です。

BCPは、授業員や顧客の命を守り、組織の重要な機能の被害を抑えながら、事業の迅速な復旧を可能にします。

ハザードマップを作ってもしものときに備えよう！

近年、大地震や台風・豪雨などの発生で多くの被災者が発生するケースが増え、ハザードマップの必要性が高まっています。

自然災害はいつ発生し、どれだけの被害をもたらすか正確には予知できません。そうしたもしものときに備えるためにも、ハザードマップの作成は急務です。家族や従業員の身を守ることはもちろん、地域の危険性の把握にもハザードマップは役立ちます。

高い防災意識を持って、ハザードマップの作成を検討してください。