BCP訓練とは？すべき理由・種類・具体例から行う時のポイントまで

「BCP訓練を命じられたが、具体的に何から手を付ければいいのだろう？」

「介護のBCP義務化で訓練が必要だが、実際どの訓練をやればいいのかわからない」

「BCPは策定したけど、訓練ってどのレベルでどんな内容にすればいいのかな？」

BCPの訓練をしようと決めても、「具体的にどんな内容がいいのか」「どこまでやれば効果があるのか」がわからない企業担当者は多いのではないでしょうか。

結論からいってしまうと、BCP訓練は

・「机上訓練」から「実地訓練」へと段階的に進めること

・訓練を実施して終わりではなく、評価・改善を繰り返していくこと

この2つがとても重要です。

この記事では、「BCP訓練にどんな種類があるのか」や「なぜ訓練がこれほど重要なのか」「他社が行っている訓練の具体例」を見ていくなかで、会社の習熟度に合わせた実効性の高い訓練体制を構築できるようにします。

完璧なBCP計画やマニュアルを策定しても、適切な訓練を行わなければ実効的なBCPにはなりません。

この記事を読み終わるころには、自社で必要なBCP訓練の方向性や内容が確定し、最初の一歩を踏み出せるはずです。ぜひ最後までお読みください。

1. BCP訓練とは

まずは「BCP訓練とはなにか」「どのように行うのか」という基本的な情報をまとめて解説していきます。

BCP訓練は、実際に緊急事態が実際に発生したときに、策定したBCPが有効に機能するかどうかを確認するために非常に重要なものです。

本記事でこのあと解説していくBCP訓練の種類やメリット、他社事例に入る前に、BCP訓練の概要や意義などをしっかり理解しておく必要があります。

すでに「BCPを策定している」「BCP訓練も行っている」という方でも、ぜひ「実効的な訓練ができているか」を考えながら、読み進めてみてください。

1-1. BCP（事業継続計画）に沿って行う訓練のこと

BCP訓練とは、あらかじめ定めた「BCP（事業継続計画）」に沿って行う訓練を指します。

たとえBCPの内容が素晴らしく良くできていても、その内容どおりに実行できなければ意味がありません。訓練を通して「BCPの内容に不備がないか」「実現できる内容になっているか」「具体的な行動が明記されているか」などを検証します。

BCP訓練を行ってBCP（全体やマニュアル・シナリオなど）の課題をあぶりだし、よりよいBCPにブラッシュアップしていく目的があります。

1-2. BCP訓練を進める流れ

BCP訓練を進めるうえでは、「どのようなBCP訓練を行うか」を考えて実行し、訓練を行った後に内容を評価・改善することが重要です。

【効果的なBCP訓練を進める流れ】

いきなり大々的な訓練を行おうとせず、最初は「机上訓練」から始めて、次に「安否確認の訓練」や「部署ごとの訓練」を行い、最後に「総合訓練（全体での訓練）」を行うなど、段階的にBCP訓練を実施していくことが重要です。

1-3. 業種によってはBCP策定・訓練が義務化されている

業種によっては、BCPの策定・訓練が義務化されている点も知っておきたい基本情報です。

たとえば、2021年の介護報酬改定により、2024年4月から介護事業者にはBCPの策定と、BCPを共有するための研修、BCPに基づいた訓練の実施が義務化されています。

BCP義務化が実施されていない業種であっても、BCPを策定せず必要な訓練を怠った場合、安全配慮義務（従業員の安全・健康を守る義務）違反に該当する可能性があるため注意が必要です。

「義務化されていない業種だから、やらなくていい」と考えるのではなく、自社の損害を最小限に抑え、従業員や顧客の安全を守るための危機管理の基盤として捉える必要があります。

策定した計画を形骸化させず、いかなる緊急事態でも迅速に機能させるために、訓練は欠かせないプロセスといえます。

2. BCP訓練の種類（3段階・11種類）

ここからは、さらに「BCP訓練とはどういうものか」を理解するために、BCP訓練にはどのような種類があるのかを解説していきます。

BCP訓練のなかには多種多様な種類があり、企業ごとのフェーズや想定する状況、部署によって、最適な訓練を選択して（または組み合わせて）実施するのが効果的です。

実際に動かずにシミュレーション上で行う「机上訓練」から始めて、次に「実地訓練」を行い、本格的に訓練を行いたい場合に「総合訓練」を実施するのが一般的なセオリーです。

自社組織の「BCPに対する習熟度」や「目的・想定する災害」を思い浮かべながら、「机上訓練・実地訓練・総合訓練どの訓練を行うのか」「そのなかでもどの訓練が効果的か」をイメージしながら読み進めてみてください。

2-1. 机上訓練（BCP研修・図上訓練・ワークショップ訓練・ロールプレイング訓練）

机上訓練は、実際の行動を伴わずに会議室やデスク上で行われる訓練の総称です。策定されたマニュアルの整合性を確かめたり、判断プロセスをシミュレーションしたりすることを目的としています。

物理的な移動や設備の稼働を必要としないため、比較的短時間で計画の不備や矛盾を洗い出すことができます。

【机上訓練に含まれる4種類の訓練】

机上訓練はBCPを策定した直後の初期段階にある企業や、まずは組織内での共通認識を形成したい場合におすすめです。

2-2. 実地訓練（安否確認訓練・データ復旧訓練・避難消防訓練・救急救命訓練・参集訓練）

実地訓練は、オフィスや現場で実際に体を動かし、特定のツールや機器の操作手順を確認する訓練です。

混乱下においても迷わずに、決まった初動アクションを実行できることを目的としています。

実際の機器やシステムを動かすことで、操作上の課題や、想定時間内に作業が終わるかといった実務的な検証が行えます。

【実地訓練に含まれる5種類の訓練】

実地訓練は計画の全体像は把握できているものの、具体的な「初動のスキル」を定着させたい、あるいはIT復旧などの技術的検証を行いたい中級段階の組織におすすめです。

2-3. 総合訓練（代替施設への移転・フルスケール訓練）

総合訓練は、発災直後の初動から事業復旧に至るまでの一連の流れを、組織全体で一気通貫で行う訓練です。部署間の連携や、組織としての意思決定が円滑に機能するかをテストすることを目的としています。

部分的な訓練では見えてこない、情報の集約漏れや指示系統の混乱といった組織全体の課題を把握することができます。

【実地訓練に含まれる2種類の訓練】

総合訓練は、すでに個別の実地訓練を経験しており、さらに「部署を横断した高度な連携力を確認したい」「より実践に近いレベルで総仕上げを行いたい」という組織におすすめです。

3. 継続的なBCP訓練が不可欠である3つの理由

3章では改めて、「なぜ継続的なBCP訓練が欠かせないのか」を解説していきます。

BCPは「作って終わり」ではありません。その理由を考えながら読み進めてみてください。

3-1. 計画の不備・矛盾を見つけて「使えるBCP」にするため

BCP訓練が不可欠である最大の理由は、策定したBCPの不備や矛盾を洗い出すことや、計画を「より実効性の高いもの」へと更新していくことにあります。

どれほど緻密に作り上げたマニュアルでも、実際の現場で動かしてみなければ見えてこない「想定外の欠陥」が必ず含まれており、それを放置したまま本番を迎えるのは極めて危険だからです。

たとえば2-1で紹介した「ロールプレイング訓練」のように、被災状況を想定して手順を一つずつ確認することで、「この担当者に連絡がつかない場合の代行者が決まっていない」「システム復旧のためのパスワードが共有されていない」といった具体的な課題を特定できます。

本来BCPは最悪のケースを想定して策定・訓練するものですが、起こった事態を「想定外」という言葉で片付ける向きがあります。訓練を通じて「想定外」を無くして、真に有効性のあるBCPに書き換えていくことが重要です。

3-2. パニックにならず適切な行動ができるようにするため

BCP訓練を実施する2つ目の理由は、緊急事態が発生した際に、従業員がパニックに陥ることなく役割を全うできる状態を作るためです。

大規模な地震だけでなく、サイバー攻撃によるシステム停止や感染症拡大といった緊急事態が発生すると、人間は冷静な判断力が著しく低下し、マニュアルを読み込みながら動くことは不可能に近いからです。

たとえば非常用電源への切り替えやオンプレミスサーバーのシャットダウン、防火扉の作動といった重要な行動は、一刻を争う判断が求められます。こうした初動に迷いや遅れが生じると、データの消失や火災の延焼など、防げたはずの被害が急激に拡大し、その後の事業復旧を著しく困難にする恐れがあります。

「安否確認訓練」や「データ復旧訓練」などを繰り返し行うことで、災害初期に必要となる行動が「条件反射」として身につくため、結果的に企業が存続できる確率が上がります。

3-3. 変化し続ける「組織の実態」に合わせるため

BCP訓練を実施する3つ目の理由は、企業活動に伴う人や設備の絶え間ない変化に対し、BCPの計画を常に適応させるためです。一度完成させたBCPであっても、組織の最新の状況とのズレが存在すると、万が一のときにうまく機能しません。

たとえば、1年前に策定した連絡網に退職者が含まれていたり、導入したばかりの新しいITツールの復旧手順がBCPに反映されていなかったりするケースは少なくありません。訓練を実施することで、最新の体制と計画の間にズレが生じていないかを定期的にチェックできます。

継続的に訓練を実施することで、こうした「計画と実態のズレ」を早期に発見し、修正することが可能になります。組織の最新の姿に合わせて、BCPも最新の状態にアップデートし続けることが大切です。

4. BCP訓練の具体例を8つの他社事例とともに紹介

4章では、実際にBCP訓練をすでに実施している企業の具体例を見ながら、訓練の詳細な内容について紹介していきます。

前述したようにBCP訓練といっても多種多様な訓練があり、「どこまでやるか」「どのようにやるか」は会社によって重視したい目的・守りたい対象などによって変わってきます。

他社が実施しているBCP訓練事例を参考に、自社ではどのようなBCP訓練が必要かイメージしながら読み進めてみてください。

4-1. 災害を自分ごとと捉えさせるBCP訓練（2事例）

防災意識の向上や共通認識の形成を目的として、災害時の状況を具体的に想像することに重点を置いた事例があります。本格的な実働の前に、個々の従業員が「被災時に何が起きるか」をイメージするプロセスとして取り入れられています。

どちらの事例も、多忙な現場において短時間で「わがこと意識」を醸成するための初歩的な手法として活用されています。

4-2. BCP計画の矛盾や課題を洗い出す訓練（2事例）

BCP訓練を行うことで、策定済みのBCP（事業継続計画）の内容が、実効性のある内容であるか確認できます。策定したBCPの「抜け・漏れ」を特定して、BCPの妥当性を検証することを目的とした取り組みを2つ紹介します。

これらの事例では、机上でのシミュレーションを通じてマニュアルやシナリオの不備を事前に発見するプロセスが踏まれています。

4-3. 安否確認・システム復旧など初動を固める訓練（2事例）

発災直後の「初動対応」に特化して、特定の動作を確実に行えるようにするためのBCP訓練も有効です。

災害時の混乱のなか、BCPで決めた手順を迅速かつ正確に実行できるかどうかを測ることを目的としています。

実際のシステムや機器を用いた反復的な訓練により、BCPをさらに実効性の高い内容に改善していくことができます。

4-4. 拠点立ち上げ・組織連携を確認する総合訓練（2事例）

大規模なBCP訓練では、複数の部署や拠点が連携して組織全体で事業を継続させる能力を測ることもできます。部分的な対応だけでなく、組織としての意思決定や情報の集約が機能するかを確認することが目的です。

組織全体を巻き込んだ大規模な訓練の実施事例では、BCPの最終ゴールである「事業を中断させない」ための統合的な対応力を確認できます。

5. 意味のあるBCP訓練を行うための5つのポイント

ここまででBCP訓練を行う意義や、具体的なBCPの種類・事例など、基本的な内容は理解できたはずです。

ここからは、BCP訓練をただ漫然と行うのではなく、BCP訓練の効果を最大化させるために押さえるべきポイントを整理してお伝えしていきます。

やるからには意味のあるBCP訓練にしたいはずです。ここで解説するポイントを押さえて、最短で実効性のあるBCP訓練を企画・実行しましょう。

5-1. 組織のBCP習熟レベルに合わせて訓練を使い分ける

BCP訓練にはたくさんの種類がありますが、組織の習熟度や現在のフェーズに合わせて適切な手法を選ぶことが重要です。

最初から複雑な訓練に挑んで失敗し、「BCPは難しい」という苦手意識が社内に広まってしまうのを防ぐためです。まずは「いまどの段階にいるのか」を見極め、身の丈に合った手法から選びましょう。

レベルに応じた手法を選ぶことで、従業員が達成感を感じながら着実に対応力を高めていくことができます。

5-2. 自社の状況に合わせて必要な訓練を組み合わせる

BCP訓練を企画する際には、自社の働き方や今すぐ解決すべき経営課題といった「シチュエーション」に合わせて、複数の訓練をパズルのように掛け合わせることが効果的です。

企業の数だけ最適な守り方は異なるため、既存のメニューを自社の実態に合わせてカスタマイズすることで、より実効性の高い備えができます。

自社のビジネスモデルや働き方に合わせてこれらを組み合わせることで、マニュアル上の知識が「現場で使えるノウハウ」へと進化します。

5-3. 年間スケジュールを組んで毎年BCP訓練を実施する

たとえば、新規入社や組織変更のタイミングで机上訓練を行い、防災の日（9月1日）に避難訓練・安否確認訓練を含めた総合訓練を行うなど、年間スケジュールに組み込んで毎年繰り返すことが重要です。

【BCP訓練の年間スケジュールの例（株式会社市川工務店）】

（参考:国土交通省 中部地方整備局「建設会社における災害時の事業継続力認定 BCP訓練事例集」）

毎年同じ内容をなぞるだけでは参加者の意識が低下し形骸化してしまうため、常に「今の自社に足りない要素は何か」を問い直し、訓練内容をアップデートし続ける姿勢が重要です。

頻度と内容に強弱をつけて継続することで、BCPを特別なイベントではなく企業の文化として根付かせることができるでしょう。

5-4. 訓練シナリオは具体的に設定する

訓練の効果を高めるには、どのような状況で何を目的とするのかを具体化した「訓練シナリオ」を細かく設定することが不可欠です。

曖昧な設定では参加者が当事者意識を持ちにくく、「実際にはどう動けばいいのか」という踏み込んだ検証ができません。またシナリオが甘いと、実際の災害では「想定外」となり、使えるBCPではなくなってしまいます。

そうはいってもBCP策定初期から詳細なシナリオを用意した訓練を行うのはハードルが高いため、最初は簡単なシナリオから始めて、段階を踏んで整備していくことをおすすめします。

訓練を積むほどイメージが描きやすくなるため、BCP訓練を繰り返し行い、シナリオの完成度を高めましょう。

【介護事業所で地震が発生した場合のシナリオ例】

【一般企業で地震が発生した場合のシナリオ例】

ここでは地震を想定したシナリオを紹介しましたが、ほかにも台風や感染症、サイバー攻撃など、さまざまな状況を想定した訓練を行うのが有効です。

災害が発生した場合のシナリオの作り方については、「【企業の防災担当者必見】避難訓練シナリオの作り方｜効果を高める5ステップと注意点」の記事もぜひご覧ください。

5-5. BCP訓練後はかならず評価・改善を行う

BCP訓練を実施した後は、必ずその内容を評価し、計画を改善・ブラッシュアップすることが非常に重要です。

そもそも訓練は「完璧にこなすこと」が目的ではなく、BCPの不備や新たな課題を見つけるために行うものです。

内閣府のPDF資料「企業の事業継続訓練の考え方」をもとに、評価・改善のプロセスを4段階に分けて整理してまとめると以下のようになります。

訓練をやりっぱなしでは、訓練を行った意味がありません。訓練→評価→改善のサイクルを回し続けることが大切です。

6. BCP訓練に関するよくある質問

最後に、BCP訓練を計画・実施するにあたって、多くの担当者が抱く疑問をQ&A形式でまとめました。

義務化に伴う内容や実務上のコストなど、あらかじめ知っておきたいポイントを解説します。ぜひ参考になさってみてください。

6-1. BCP訓練の回数は決まっていますか？

法的義務が課されていない業種の場合、法的な回数指定はないものの、年1回〜2回程度の実施が推奨されます。

なお、介護事業者については、2024年4月よりBCP（事業継続計画）の策定に加え、年2回以上（在宅系は年1回以上）の回数の訓練実施が義務化されました。

一方、一般企業には法的な回数規定はありません。しかし、人事異動や退職による担当者変更、使用ツールのアップデートなどを踏まえ、最低でも年に1回以上実施することをおすすめします。

6-2. BCP訓練をする場合に費用はかかりますか？

自社でBCP訓練を企画・実施する場合には、資料の印刷代や備品代などの実費を除き、直接的な費用はかかりません。

自社でマニュアル・シナリオを作成し、既存の安否確認システムを活用して訓練を行うことで、追加のコストを抑えながら継続的な改善が可能です。

6-3. BCP訓練を外注することは可能ですか？

はい、ワークショップ型BCP訓練など、外部コンサルなどを積極的に活用することをおすすめします。コンサルティング会社や商工会議所、自治体、損害保険会社などが主催するワークショップが多数存在します。

外注することで、自社では気づきにくい「計画の穴」を専門家の視点で指摘してもらえたり、他社の取り組みを参考に自社の立ち位置を確認できたりというメリットがあります。

さらにシナリオ作成なども任せられるため、まずは「参加して体験する」ことから始めたい企業に最適です。これからBCP対策を強化する企業にとっておすすめの訓練といえます。

6-4. BCP訓練ではまず何から始めればいいですか？

災害時の安全確認が不十分な会社は、緊急事態発生時の初動対応のなかでも重要となる「安否確認訓練」から着手することをおすすめします。

安否確認訓練は、専用の安否確認システムを導入すれば、自動配信や自動集計機能によって、担当者の負担を最小限に抑えつつ全従業員が参加する訓練を即座に実施できます。

まずは全員とスムーズに連絡が取れる体制を備えたうえで、その後の高度なBCP訓練にステップアップするのがおすすめです。

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7.まとめ

本記事では「BCP訓練」について解説してきました。最後に、要点を簡単にまとめておきます。

◆BCP訓練とは

・BCP（事業継続計画）に沿って行う訓練のこと

・BCP訓練を進める流れ

・業種によってはBCP策定・訓練が義務化されている

◆BCP訓練の種類（3段階・11種類）

・机上訓練（BCP研修・図上訓練・ワークショップ訓練・ロールプレイング訓練）

・実地訓練（安否確認訓練・バックアップデータ引き出し訓練・避難消防訓練・救急救命訓練・参集訓練）

・総合訓練（代替施設への訓練・フルスケール訓練）

◆継続的なBCP訓練が不可欠である3つの理由

・計画の不備・矛盾を見つけて「使えるBCP」にするため

・パニックにならず適切な行動ができるようにするため

・変化し続ける「組織の実態」に合わせるため

◆BCP訓練の具体例（8つの他社事例）

・災害を自分ごとと捉えさせるBCP訓練（2事例）

・BCP計画の矛盾や課題を洗い出す訓練（2事例）

・安否確認・システム復旧など初動を固める訓練（2事例）

・拠点立ち上げ・組織連携を確認する総合訓練（2事例）

◆意味のあるBCP訓練を行うための5つのポイント

・組織のBCP習熟レベルに合わせて訓練を使い分ける

・自社の状況に合わせて必要な訓練を組み合わせる

・年間スケジュールを組んで毎年BCP訓練を実施する

・訓練シナリオは具体的に設定する

・BCP訓練後はかならず評価・改善を行う

BCP訓練は、策定したBCPの実効性を高めるために不可欠なプロセスです。まずは安否確認のような初動訓練から始めて徐々にスケールアップしていき、緊急事態に「使えるBCP」となることを目指しましょう。