【オフィス防災EXPO 2022】トヨクモの安否確認サービス2を取材しました!

坂田 健太(さかた けんた)

2022年5月11日から13日までの3日間、東京ビッグサイトにて、オフィス防災EXPO 2022が開催されています。
開催初日、みんなのBCP編集部ではトヨクモの安否確認サービス2を取材しました。
トヨクモスタッフの1日に密着して、安否確認サービス2について詳しく調査!
来場者が抱えていた課題もあわせて、ご紹介します。
りんかい線国際展示場駅改札。
右方向に歩きます。
りんかい線国際展示場駅を出ると右手奥に東京ビッグサイトが見えます!
歩いて10分、東京ビッグサイトの真下につきました。オフィス防災EXPO 2022の案内に従って、東展示棟に進みます。
東京ビッグサイトの真下。
ホールに入り、案内に沿って歩きます。
案内がわかりやすい!
奥にアーケードが見えて、人も徐々に増えてきました。
入場門を通り、いざ会場に!
目の前には、たくさんの企業のブース。開場前ということもあり、不思議なワクワク感があります!(笑)
真っ直ぐ進むと、左手にトヨクモの安否確認サービス2の出展ブースがありました。
朝日奈央さんの「カンターン!トヨクモ」が印象的で
CMのダンスが頭をよぎりました…
こちらがそのCMです!!
開場後の様子はこちら!
たくさんの方が来場されて、活気にあふれています。
入場門を通ってすぐの場所から撮影。
安否確認サービス2ミニセミナーの様子。
必要性や製品の特徴を10分で確認できます!
出展ブースには、たくさんの方が来場されています!
2.利用している安否確認システムに不満・課題を感じて
安否確認システムが「災害時に使えなかった」「使いづらく、利用していない」など相談がありました。
安否確認システムを構築するサーバーが国内にある場合、そのサーバーがある地域で災害が発生すると、サーバーに物理的なダメージがかかる可能性があります。
そうなった場合、安否確認システムが利用できなくなってしまいます。
3.事業継続計画(BCP)策定の相談
みんなのBCPでは、事業継続計画(BCP)の作成方法をご紹介しております。
みんなのBCP読者の方から、事業継続計画書を1時間で作成する方法について相談がありました。
事業継続計画書の作成をされている総務部の方は、ぜひみんなのBCPの記事をご参考ください。
事業継続計画書を1時間で作成する方法はこちらから確認できます!
目次
まずは安否確認サービス2の出展ブースの場所をご紹介
りんかい線国際展示場駅の改札を出て、右方向に進みます。












安否確認サービス2 ご紹介前に安否確認システムのおさらい!
安否確認システムとは、災害などの緊急時に企業が従業員やその家族の安否を確認するためのシステムです。 1995年の阪神淡路大震災をきっかけに導入する企業が増えて、2011年の東日本大震災をきっかけにさらに需要が高まり、今では従業員300名以上の大手企業では約7割が導入しています。 参考:東京商工会議所 災害では気象庁などの情報に連動して自動で従業員に安否の確認が依頼されるため、管理者は発信の作業を行う必要がありません。また従業員がWEBシステム上や電話で安否を回答した結果は自動集計されます。このように安否確認システムは管理者の作業を大幅に減らして負担を最小限に抑えます。参照:【2022年更新版】安否確認システム29製品を徹底比較|製品選びのポイントを解説 1分でわかる安否確認システム このように緊急時に管理者の負担を大幅に減らせます。 つまり、事業継続・復旧のための初動対応を速くすることができるんです! 事業継続計画(BCP)を策定する際には、導入を検討すると良いでしょう!
来場者の課題も確認!
安否確認サービス2の出展ブースにはたくさんの方が来場されて、「安否確認システムを知らない方」「既に導入されているが課題を持っている方」など、状況が違う方にトヨクモスタッフが寄り添って、製品説明や課題解決のための提案を行なっていました。 来場者が抱えていた課題をPICKUPしたので、企業防災、さらには事業継続計画(BCP)の策定、そして安否確認システムの導入や乗り換えを検討している方は参考にしてください!課題をPICKUP
1.安否確認システム未導入の方の検討のきっかけに 企業で防災業務を担当されている方が事業継続の観点から緊急時に早期に事業復旧させるための専用システムを探されていました。 安否確認システムは災害時でも企業活動を続けられるよう、事業継続計画(BCP)の一環として多くの企業が導入しています。 トヨクモの安否確認サービス2専門のサポートスタッフが事業継続の観点から製品説明を行っていました。