家族の安否も確認できる！安否確認システムおすすめ5選
遠藤 香大（えんどう こうだい）
仕事中に災害が起きた時、まっさきに頭をよぎるのは家族の安否。大規模災害時には電話やメールが機能せず、家族と連絡が取れないことも考えられます。
そのような状況下で従業員が安心して目の前の業務や復旧作業に集中するためには、家族の安否を確認できる仕組みづくりが不可欠です。
本記事では、災害時に使える家族の安否確認方法を紹介。家族安否機能付きでおすすめの安否確認システムも紹介します。
5,000社が選ぶトヨクモの安否確認サービス
- 災害時遅延、停止0の実績
- 誰でも使えるシンプルな操作画面
- 初期費用0円、月額6,800円から
目次
災害時に使える家族の安否確認方法
まずは、災害時に無料で使える安否確認方法を紹介します。
| 無料の安否確認方法 | 内容 |
|---|---|
| 災害用伝言ダイヤル（171） | 災害発生時に電話番号をもとに伝言を録音・再生できる。 |
| 災害用伝言板（web171） | スマホ・PCから電話番号をキーとして、伝言情報（テキスト）を登録できる。 |
| 災害用伝言板 ・NTTドコモ ・ソフトバンク ・au ・楽天モバイル | NTTドコモ、ソフトバンク、au、楽天モバイルの大手通信キャリアが提供する災害時の安否メッセージ登録・確認サービス。 |
| Googleパーソンファインダー（安否情報） | 「人を探している」をクリックすると安否情報を確認でき、「安否情報を提供する」を選択すると自分や家族の安否情報を登録できる。 |
| LINE安否確認 | 「無事」または「被害あり」から安否状況を選択して安否報告ができる。安否報告している友だちを一覧で確認できる。 |
ただし、これらのサービスは企業から従業員に提供するものではなく、従業員とその家族が自主的に利用するものになります。また、プライバシーの観点からあまり推奨できず、あくまでも補助的な安否確認方法として利用した方が良いでしょう。
安否確認システムで家族の安否も確認できる
安否確認システムとは、災害時に従業員とその家族の安否確認を効率化するシステムです。安否確認メッセージの自動送信、回答結果の自動集計など、手動では滞りがちな安否確認を自動化して企業の初動対応を迅速化します。
メールや専用アプリ、SMSといった複数の連絡手段に加え、国内外の複数サーバーによるリスク分散を図っており、大規模災害時の回線の混雑やシステム停止の影響を受けにくい環境下で運用されています。
家族の安否確認機能とは
その安否確認システムの中には、家族の安否を確認できるものがあります。
従業員1名あたり数名分の家族のメールアドレスを登録して、ブラウザや専用アプリを介して家族間でメッセージのやり取りができます。
たとえば、トヨクモ『安否確認サービス2』のファミリープランでは、「家族メッセージ機能」が利用できます。以下に特長をまとめました。
| 特長 | 内容 |
|---|---|
| 家族メッセージ機能 | 家族間の専用掲示板でメッセージのやり取りが可能。 |
| 安否確認通知 | 以下の条件で、家族もメール通知を受け取れる。 ・震度5以上の地震の発生 ・津波の発⽣ ・特別警報の発令 ・会社から家族通知ありの⼀⻫送信 ※会社の設定によりメールが送られない場合あり |
| かんたんアクセス | 登録済みの家族は通知メール内のURLをタップするだけで、ID／パスワード無しでアクセス可能。 |
| プライバシー保護 | 家族のメールアドレス・専用掲示板のコメントは他の従業員や管理者から一切見えない。従業員本人は家族掲示板内の全コメントを削除可能。家族は自身のコメントのみ削除可能。 |
【比較表】家族の安否も確認できる安否確認システム5選
ここでは、家族の安否確認もできるおすすめの安否確認システムを紹介します。
| 安否確認サービス2 | セコム安否確認サービス | オクレンジャー | 安否コール | クロスゼロ | |
|---|---|---|---|---|---|
| 利用可能プラン | ファミリープランから | オプション | オプション | スモールクラスから | BCP対策プランから |
| 家族安否機能 | ・家族専用掲示板 ・安否確認通知 ・かんたんアクセス | ・家族専用掲示板 ・安否確認通知 | ・家族専用掲示板 ・安否確認通知 | ・家族専用掲示板 ・位置情報共有※ | ・家族専用チャット ・位置情報共有 ・バッテリー情報共有 |
| 無料お試し期間 | 30日間 | 30日間 | 2週間 | 30日間 | 30日間 |
| 公式サイト | ▶︎詳細 | ▶︎詳細 | ▶︎詳細 | ▶︎詳細 | ▶︎詳細 |
この比較表は「防災タイムズ編集部（トヨクモ株式会社）」が作成しています。（2026年9月時点）
＊比較表に不正確な点がありましたら「防災タイムズ編集部（toyokumo@toyokumo.co.jp）」までご連絡をお願いいたします。
安否確認サービス2
安否確認サービス2は、トヨクモ株式会社が提供する安否確認システムです。50名以下の中小企業から大企業、病院や福祉施設、地方自治体まで幅広く利用されており、導入実績は5,000社以上。さらに、シンプルでわかりやすい操作画面が好評でサービス利用率は99.8%を誇ります。
家族の安否確認は「ファミリープラン」以上で利用可能。ユーザー1名に対し最大8名の連絡先を登録して家族間でメッセージのやり取りができます。家族分の連絡先はユーザーには含まれず、料金がプラスされる心配はありません。またシステム管理者は、家族専用掲示板の内容やメールアドレスは一切閲覧できず、プライバシーに配慮した設計になっています。
セコム安否確認サービス
セコム安否確認サービスは、セコム株式会社が提供する安否確認システムです。契約社数は9,500社、利用者数859万人（2026年3月末現在）の豊富な導入実績があります。
家族の安否確認サービス「あんぴくん」の専用掲示板はオプションとして利用可能。災害時でもスムーズに家族間の安否を確認できます。またユーザー登録された情報は、強固なセキュリティ体制を備えた『セキュアデータセンター®』にて管理されています。
オクレンジャー
オクレンジャーは株式会社パスカルが提供する安否確認システムです。導入企業・団体は累計4,000社以上、ユーザー数は累計260万人以上を誇ります。
家族の安否確認はオプションとして利用可能です。緊急時には従業員本人から家族に安否確認メッセージを一斉送信して、家族間で情報共有できます（最大10件のメールアドレスを登録可能）。なお、プライバシー保護の観点から、家族が入力した安否回答の内容や返信メッセージは会社側には一切開示されません。
安否コール
株式会社アドテクニカの安否コールは、災害時の迅速な安否確認と、平時のBCP運用支援を目的としたSaaS型安否確認システムです。
家族安否・掲示板は「スモールクラス」以上のプランから利用可能です。また、家族の現在地をリアルタイムで確認できるGPS機能は、「スタンダードクラス」以上または「ビジネスEdition」以上で利用できます。従業員1名につき最大7名まで家族を登録することができ、家族安否掲示板内のメッセージは登録された家族間だけで安全に閲覧できる仕様になっています。
クロスゼロ
クロスゼロは、株式会社建設システムが提供する安否確認システムです。平時にも災害時にも役立つようにデザインされた「フェーズフリー」なシステムです。
家族安否機能は「BCP対策プラン」および「リスクゼロプラン」で利用可能です。従業員1名につき最大8名まで登録できます。家族限定の専用チャットをはじめ、位置情報やスマホのバッテリー残量情報を共有できる連携性の高い機能を搭載しています。
家族安否機能付きの安否確認システムを選ぶポイント
どのプランに含まれるか
まず、検討している料金プランに家族安否機能が含まれているか確認しましょう。各システム提供会社は企業のニーズにあわせて複数の料金プランを用意していますが、家族安否機能の扱い方は各社異なります。
最安プランから標準機能として組み込まれているシステムもあれば、中価格プラン以上で利用できるシステムもあります。事前に料金プランを比較し、自社の予算内で家族安否機能が使えるプランを検討することが重要です。
【独自調査】安否確認システムの料金相場！初期費用無料のシステムも紹介 オプション機能に含まれるか
家族安否機能をオプション機能として提供しているサービスもあります。オプション機能扱いであれば、家族安否機能のみを必要に応じて追加できるため、コストを抑えながら利用できる点がメリットです。
ただし、オプション機能扱いになっている場合、公式サイトに具体的な追加料金が明記されていない場合があります。予算オーバーしないためにも、導入前に必ず総額費用を確認しておきましょう。
プライバシーは守られているか
また、従業員のプライバシー保護への配慮も重要です。安否確認システム上での家族とのやり取りに抵抗を感じる従業員も多いため、管理者が家族の連絡先やメッセージの内容を一切閲覧できないシステムを選ぶ必要があります。
また、プライバシーの観点から家族の位置情報を共有できるGPS機能が本当に必要かどうかも慎重に検討すべきです。プライバシーの保護は従業員の安心につながり、災害時に安否確認システムの稼働率を高める重要なポイントになります。
安否確認システムの導入事例
ここでは、トヨクモの「安否確認サービス2」を導入した事例を紹介します。
※「家族メッセージ」はファミリープラン以上で利用できます。
家族の安否も確認できる、安心して働ける環境を
社会福祉法人二葉保育園様では、災害時に子どもたちのケアをしながら家族と個別に電話連絡を取ることに限界を感じており、職員が家族の安否を心配せず業務に専念できる環境づくりを目指していました。
そこで、職員の家族の安否確認もできる「安否確認サービス2」を導入しました。職員が家族の無事を確認して、安心して子どもたちをサポートできる環境が整い、組織全体の防災意識も向上しました。
今後は、携帯電話を持たない子どもたちへの連絡方法の検討や、児童相談所など関係機関も含めた状況共有の仕組みづくりを目指しています。
参照：安否確認サービス2「社会福祉法人二葉保育園」
「家族メッセージ機能」が導入の決め手
学校法人郁文館夢学園様では、以前のシステムで「通知文言の編集」や「保護者の安否確認」に追加コストが発生する点や、災害時にメール・電話がつながらないリスクを感じていました。
そこで、必要な機能が搭載されている「安否確認サービス2」を導入しました。最終的な決め手となったのは、ファミリープランに標準搭載されている「家族メッセージ機能」でした。管理者に家族の連絡先が見えないため個人情報保護の面でも安心で、追加コストの心配のない理想の体制づくりを実現しました。
その後定期的な訓練を重ねた結果、以前のシステムと比較して発報から1時間以内の返答率が1.5倍へと向上。最終的な回答率も100％を達成しています。
参照：安否確認サービス2「学校法人郁文館夢学園」
従業員とその家族の安全を守れる体制を構築していきたい
河内長野ガス株式会社様が以前利用していたシステムは、リアルタイムでの回答状況の把握が難しく、未回答者へのリマインドが送れないという課題がありました。
そこで自動再送機能に加え、家族メッセージ機能が使える「安否確認サービス2」を導入。災害時は、復旧作業で数日間帰宅できないこともあるインフラ業界。そのニーズに適したシステムを導入することで、災害復旧に専念できる環境を構築しました。
導入後は、再送信機能の活用により従業員の安否確認回答率が10％向上。家族の安否状況も確認できるようになったことで、従業員の安心感を高められました。今後は家族のサービス登録をさらに推進し、従業員とその家族の安全を守れる体制を構築していきたいと考えています。
参照：安否確認サービス2「河内長野ガス株式会社」
以上、安否確認サービス2の導入事例の一部を紹介しました。なお、以下のページでは「業種・ユーザー数・エリア・機能や課題」で条件を絞って『安否確認サービス2』の導入事例を確認できます。ぜひ貴社の条件に近い企業の導入事例を参考にしてみてください。
関連記事：トヨクモ 安否確認サービス2「導入事例」
気になる安否確認システムは無料トライアルで試してみよう
本記事で紹介した安否確認システムには、実際の画面や操作感を体験できる「無料トライアル」が用意されています。
トヨクモの独自調査では、安否確認システムの入れ替えを経験した企業のうち、58％が「事前に確認しておくべきこと」として「無料お試しによる実際の操作性の確認」をあげています。（参考：トヨクモ株式会社「安否確認システムの入れ替えに関する実態調査」）
まずは気になったシステムの操作性を確認した上で、自社に最適なシステムの導入を検討しましょう。
【2026年最新】安否確認システムおすすめ20選を専門家が比較！失敗しない選び方を徹底解説 5,000社が選ぶトヨクモの安否確認サービス
- 災害時遅延、停止0の実績
- 誰でも使えるシンプルな操作画面
- 初期費用0円、月額6,800円から
監修者：木村 玲欧（きむら れお）
兵庫県立大学 環境人間学部・大学院環境人間学研究科 教授 早稲田大学卒業、京都大学大学院修了 博士（情報学）（京都大学）。名古屋大学大学院環境学研究科助手・助教等を経て現職。主な研究として、災害時の人間心理・行動、復旧・復興過程、歴史災害教訓、効果的な被災者支援、防災教育・地域防災力向上手法など「安全・安心な社会環境を実現するための心理・行動、社会システム研究」を行っている。 著書に『災害・防災の心理学－教訓を未来につなぐ防災教育の最前線』（北樹出版）、『超巨大地震がやってきた スマトラ沖地震津波に学べ』（時事通信社）、『戦争に隠された「震度7」－1944東南海地震・1945三河地震』（吉川弘文館）などがある。 プロフィール：https://kimurareo.com/profile/
編集者：遠藤 香大（えんどう こうだい）
トヨクモ防災タイムズ 編集長 RMCA BCPアドバイザー トヨクモ株式会社で災害時の安否確認を自動化する『安否確認サービス2』の導入提案や情報発信に携わる。トヨクモ防災タイムズではBCPや災害対策に関する記事の企画・執筆・編集を担当。専門家との連携や現場視点を取り入れながら、読者に寄り添う防災情報の発信を目指している。
